PR 2021 Dec 9 Criteo CTV Survey.pdf

Criteo、動画とコネクテッドTVに関する調査レポートを発表

コマースメディアプラットフォームで世界をリードするグローバルなテクノロジー企業である Criteo(クリテオ、本社:フランス、日本代表取締役:グレース・フロム、以下Criteo)は、5G(第5世代移動通信システム)の普及に伴い、今後一層注目される動画配信サービスの視聴傾向とコネクテッドTVの利用状況に関する調査を行い、その結果をまとめたレポートを発表しました。調査によると、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)のパンデミック以来、動画配信(有料・無料)における視聴数が最大の伸びを示し、購入の意思決定は動画配信サービスに影響を受けることが明らかになりました。

本調査は、日本の消費者男女合計1,015人を対象に実施しました。

主な調査結果

この 12 カ月の間に「動画配信サービスによって購入の意思決定に影響があった」(消費者 5 人中 2

プライム・ビデオ、Disney+、Apple TVといった配信サービスでの視聴が増えたと回答

Q.以下に費やす時間はパンデミック以前と比べどのように変化したか?

Q.動画配信サービスをより頻繁に利用するようになった理由は?

日本の視聴者は、場所を問わずいつでも視聴できる動画配信サービスの柔軟性にも満足

以前よりも動画ストリーミングを視聴するようになった理由 Z世代 ミレニアル世代 X世代 ベビーブーム世代 全体平均
無料コンデンツが充実しているため 61% 47% 57% 62% 55%
COVID-19の影響で家にいる時間が増えたため 42% 49% 42% 48% 46%
時間や場所を問わずに視聴できるようになったため 39% 41% 40% 48% 42%
新しいコンテンツやオリジナルコンテンツを視聴できるため 32% 38% 38% 28% 34%
コンテンツが高品質/高解像度なため 21% 27% 24% 19% 24%
独占コンテンツやライブイベントを視聴できるため 17% 21% 16% 17% 18%
ケーブルテレビ/衛星放送よりもコストパフォーマンスが優れているため 15% 19% 18% 15% 17%
充実したコンテンツを購入/レンタルできるため 17% 18% 15% 14% 16%

Q. 動画配信サービスを利用する上で重視することは?

日本では動画配信サービス視聴者の5人に2人が、「無料コンテンツの有無」を重視する要素と回答

OTTサービスを利用する際に重視する要素 Z世代 ミレニアル世代 X世代 ベビーブーム世代 全体平均
高品質なコンテンツ 41% 55% 53% 45% 49%
無料コンテンツの有無 44% 41% 45% 56% 45%
サブスクリプションの料金 40% 51% 44% 38% 44%
自分のためだけに用意されたコンデキストのミックス/バラエティ 38% 38% 34% 37% 36%
いつでもサブスクリプションを解約できること 34% 29% 24% 28% 29%
あらゆる年齢層向けのコンデキストのミックス/バラエティ 14% 18% 16% 17% 16%
ユーザーフレンドリーなインターフェース 10% 21% 16% 13% 16%
新しいコンテンツのレコメンド 9% 16% 17% 15% 15%
プレミアムコンテンツの購入/レンタルの可否 6% 12% 11% 6% 9%
シームレス/スムーズなストリーミング体験 4% 12% 7% 4% 7%

Q.最も好感の持てるオンライン広告のタイプは?

視聴者は動画コンテンツの視聴を途中で中断されるよりも、前または後に再生される動画広告を好む

動画広告を視聴した後に消費者が取る行動

消費者の 5 人に 2 人が動画広告を視聴後に、広告主のウェブサイトを訪問して購入したことがあると回答

新しいマーケティングの機会をもたらすCTV市場における3つのポイント

コマースメディア戦略を策定

コマースメディアは、コマースデータとインテリジェンス(デジタル広告チャネル)を融合した新たなアプローチです。Criteoの調査によると、消費者のショッピングジャーニー全体で動画広告が消費者に影響を及ぼしていることが明らかになりました。ショッピングジャーニー全体で的確にターゲティングすることで、マーケターやメディアオーナーがコマースの成果(売上、収益、リード獲得)を加速できるようにしています。

動画広告キャンペーン全体を測定

独自のKPIがあるとしても、動画広告がどのように顧客をファネル下部へと誘導し、売上や収益、ROIなどのビジネス成果に影響を与えたかを追跡・測定することが大切です。広告主は、認知・検討・コンバージョン向けのキャンペーンのすべてを同じテクノロジーパートナーを通じて同時に実施し、ショッピングジャーニー中のオーディエンスを次の段階へと誘導することが重要です。日本では消費者の4人に3人が動画配信サービスの視聴にも、オンラインショッピングでの購入にも、同じメールアドレスを使用していることが今回の調査でわかりました。つまり、動画の視聴をオンライン取引へと直接つなげるチャンスがあるということです。強力なアイデンティティグラフをもとに、動画視聴者のチャネルやデバイス上での傾向をオンラインショッピングのアクティビティへと結び付けられる広告パートナーを選定しましょう.

*「動画&コネクテッドTVの利用状況に関する調査」について

調査期間:2021年6月 調査対象:スマートTV/インターネットTV視聴用のデバイスを所有し、有料/無料の動画配信サービスを視聴している日本の消費者

男女合計1,015人の回答者

Z世代:1996~2003年生まれ(18~25歳)/ミレニアル世代:1983~1996年生まれ(25~38歳)/X世代:1967~

■Criteo (クリテオ) について■

Criteo(NASDAQ:CRTO)は、世界をリードするコマースメディアプラットフォームを提供するグローバルテクノロジー企業です。およそ2,700名のCriteoチームメンバーは、世界の22,000人以上のマーケターと数千人以上のメディアオーナーと提携して、世界最大級のコマースデータセットをアクティブ化し、より良いコマースの成果を推進しています。Criteoは、新たな発見、イノベーションの実現、より豊富な選択肢を可能にする、公正でオープンなインターネットを支持しながら、信頼性に優れたインパクトのある広告を強化することで、すべての消費者に豊かな体験をもたらします。 ※CRITEO株式会社はその日本法人です。